在籍確認とリファレンスチェック
次の会社から、
前の職場に連絡が。
選考の終わりに、応募先から同意を求めるメールが届くことがある。前の職場の上司や同僚に、あなたの働きぶりを聞いてもいいか、という確認だ。
返信の手が止まるのは、前の職場に何を言われるかが分からないからだ。けれど確かめられるのは、前の職場の評判だけとは限らない。面接で自分が話したことも、その声と並べて読まれる。前の職場への連絡で崩れるのは、評判より、自分の話との食い違いのほうだ。退職代行を使ったことが伝わるかはFILE 024で調べたので、ここでは、在籍確認やリファレンスチェックで、前の職場に何が聞かれ、何が伝わるかを調べる。
なぜ、こうなるのか
在籍確認は、書類に書かれた在籍の期間や役職が本当かを、応募先が確かめること。リファレンスチェックは、あなたをよく知る上司や同僚に、働きぶりや人柄を聞くことだ。推薦者を本人が選び、応募先や専門の会社が連絡をとる形もある。
前の会社が、あなたの在籍や評価を応募先に伝えるには、原則としてあなたの同意が要る(個人情報保護法第27条)。応募先の側も、求職者の個人情報は、目的を明らかにして、必要な範囲で集めることになっている(職業安定法第5条の5)。そのため、先に同意を求める応募先が少なくない。同意を断ることもできるが、選考を続けにくくなる場合がある。
応募先から、職歴の確認に退職証明書を求められることがある。退職証明書に書けるのは、使用期間、業務の種類、その事業での地位、賃金、退職の事由のうち、あなたが求めた項目だけだ。求めていない項目を、会社が書き加えることはできない(労働基準法第22条)。
同じ条文は、再就職を妨げる目的で、国籍や信条、労働組合の活動などについて第三者と連絡を取り合うことや、退職証明書に秘密の記号を書き込むことも禁じている。前の職場から応募先に渡るのは、あなたが同意した範囲の声と、あなたが頼んだ項目の書類が中心になる。評判を心配するより先に、誰に推薦を頼むかを、自分で決めておける。
現場で起きていたこと
ケース①|面接で「人員の整理で辞めた」と話し、推薦者の答えと食い違った36歳
式場の支配人とは、打ち合わせの進め方で何度もぶつかった。最後は自分から退職届を出した。けれど測量会社の面接で辞めた理由を聞かれたとき、彼女は「式の件数が減って、人員の整理があった」と答えた。上司と合わなかったと言うよりは、通りがいいと思った。
最終面接の前に、リファレンスチェックの同意を求めるメールが届いた。推薦者には、よく組んでいた先輩のプランナーを選び、引き受けてもらった。面接で何と話したかは、先輩には伝えていなかった。数日後、応募先から、今回は見送るという連絡が来た。先輩に電話をかけ、何を聞かれたのかを尋ねた。
先輩は、聞かれたことに、知っているとおりに答えただけだった。食い違いを生んだのは、面接での自分の一言だった。
次に受けた会社では、辞めた理由を聞かれて、支配人と打ち合わせの進め方が合わず、自分から辞めたと話した。そのうえで、式の段取りを関係者ごとの表にまとめてきたことを伝えた。その会社のリファレンスチェックにも、同じ先輩が答えてくれた。今度は、面接の話と先輩の答えが、同じ向きにそろった。
ケース②|合わなかった上司のことを先に話し、推薦者に一報を入れた45歳
最後の2年、彼はエリアマネージャーと、店に置く人の数をめぐって何度も意見が合わなかった。辞めたあと、前の会社に問い合わせが行けば、悪く言われるに違いないと思い込んでいた。
一次面接で辞めた理由を聞かれ、彼は、エリアマネージャーと店の人員の考え方が合わず、自分から辞めたと話した。最終面接の前にリファレンスチェックの同意を求められると、推薦者に、その前に担当だったエリアマネージャーと、長く一緒に働いた副店長を選んだ。二人には、応募先の名前と、確認の連絡が行くことを、先にメールで伝えておいた。
応募先が職歴の確認に求めたのは、在籍の期間と役職だった。彼は前の会社に、使用期間と地位の二つを書いた退職証明書を頼み、届いたものをそのまま出した。
翌月、本部の店舗指導の仕事で内定が出た。最初に任されたのは、人の足りない店のシフトの組み方を見直す仕事だった。
式場の彼女は、前の職場の声を気にする前に、面接で話した一言でつまずいた。スーパーの彼は、悪く言われると思い込んでいた上司のことを、自分から先に話していた。前の職場の人は、聞かれたことに答えるだけだ。その答えがどちらを向くかは、先に自分が何を話したかで決まる。
今日からできること
- 退職理由を、前の職場の人が聞いても同じ話にする上司と合わなかったなら、何の考え方で合わなかったかまで。言いにくいことは短くしていいが、別の理由に置き換えない。
- 推薦者を選んだら、先に一報を入れる応募先の名前、確認の連絡が行くこと、応募した仕事。何を聞かれるかの見当がつくだけで、推薦者は答えやすくなる。
- 退職証明書は、応募先が求めた項目で頼む使用期間、業務の種類、地位、賃金、退職の事由のうち、応募先が求めたものを前の会社に伝える。届いたら、出す前に中身を確かめる。
調査を終えての総括
前の職場に連絡が行くと聞くと、身構えるのは自然なことだ。辞めた職場には、うまくいかなかった記憶のほうが残りやすい。
けれど推薦者に選ぶのは、多くの場合、隣で一緒に働いてきた人だ。リファレンスチェックは、前の職場の人に、自分の働きぶりを言葉にしてもらえる、めったにない機会でもある。
今日できることを一つ。前の職場で、自分の仕事ぶりをよく知っている人を、二人思い浮かべてほしい。連絡先がわかるかも、今のうちに確かめておく。
転職エージェントの種類と選び方を調べたファイル
次の会社で長く働けるかの目安になる
参考文献・最終確認日
・職業安定法第5条の5:募集を行う者等は、その業務に関し、求職者等の個人情報を収集する際は、業務の目的の達成に必要な範囲内で、当該目的を明らかにして収集しなければならない(本人の同意その他正当な事由がある場合を除く)
・労働基準法第22条:退職証明書には労働者の請求しない事項を記入してはならない(第3項)。使用者は、あらかじめ第三者と謀り、労働者の就業を妨げることを目的として、国籍・信条・社会的身分・労働組合運動に関する通信をし、または退職証明書に秘密の記号を記入してはならない(第4項)
・厚生労働省「労働法の基礎講座 第46回 退職時の証明・金品の返還」:退職証明書の記載事項は、使用期間・業務の種類・その事業における地位・賃金・退職の事由(解雇の場合はその理由を含む)。請求があれば遅滞なく交付
最終確認日:2026年11月15日
※在籍確認やリファレンスチェックの進め方は、応募先によって異なります。記事中の事例・金額・発言は、笑顔退職マニュアル編集部が作成したものです。

