退職をSNSに書く
匿名の投稿で、
職場が特定された。
辞めた会社で起きたことを、誰かに聞いてほしい。退職エントリと呼ばれるブログの記事や、SNSの長い投稿は、同じ思いの人に届き、広く読まれることもある。会社名を伏せ、ハンドルネームで書けば、自分だとはわからないように思える。
けれど、職場の人が読めば、会社名がなくても、会社の規模、出来事の時期、上司の口ぐせから、誰が書いたかがわかることがある。匿名で書いたつもりでも、読む人の手元の情報が多ければ、名前を伏せたことにはならない。会社のデータの持ち出しはFILE 038で調べたので、ここでは、退職のことをSNSやブログに書くときの線引きを調べる。
なぜ、こうなるのか
一つ一つは誰にでも当てはまりそうな細部でも、重なると絞り込める。「社員30人ほどの」「去年の秋の組織変更で」「毎朝の朝礼で同じ話をする部長」。職場の人には、三つで足りることがある。
投稿した時刻、写真の背景、過去の投稿に出てくる地名も、同じ手がかりになる。職場の人は、会社名がなくても、出来事の組み合わせで読み当てる。
人の社会的な評価を下げる内容を、不特定多数に向けて公にすると、それが事実であっても名誉毀損にあたることがある(刑法第230条)。公共の利害に関わる事実を、公益を図る目的で書き、真実と証明できる場合などは罰せられないとされるが、その線引きを個人で見きわめるのは難しい。仕事で知った秘密を書けば、誓約書や就業規則の守秘義務に触れるおそれもある(FILE 035)。
書かれた側は、投稿した人の情報の開示を、裁判所の手続きで求めることができる(情報流通プラットフォーム対処法)。書く前に、事実か、公にする理由があるか、特定の人を指していないかを、一度ずつ確かめる。
現場で起きていたこと
ケース①|退職エントリに部長の口ぐせを書き、三日で元の職場に回っていた26歳
辞めた週末、彼女はハンドルネームのブログに、長い記事を書いた。終電までの作業、意見の通らない会議、そして部長の口ぐせ。「それ、ユーザー目線?」。会社名は伏せた。夜中に公開すると、記事はじわじわと広がっていった。
三日後、元の同僚から、メッセージが届いた。
翌週、会社から手紙が届いた。取引先との案件の内容は、在職中に結んだ秘密保持の約束にあたるので、記事を消してほしいとあった。彼女は、その日のうちに記事を消した。
消したあとも、記事の一部を切り取った画像は、しばらく残っていた。次に何かを書くとき、彼女は公開の前に、一晩おくようになった。
ケース②|下書きを一晩寝かせ、職場の細部を外してから出した31歳
配車係の彼は、深夜までの電話番が続いた8年間と、辞めるまでの段取りを、ブログに書こうと決めた。書き上げた夜、公開せずに、大学時代の友人に下書きを送った。友人は、出版社で本を作っている。
翌朝、返事が来ていた。
彼は、営業所の規模、辞めた時期、上司の言葉を消し、勤務の記録の付け方と、辞める日の決め方を中心に書き直した。
公開した記事には、同じ仕事をしている人から、静かな感想がいくつも届いた。元の職場からの連絡は、来なかった。
デザイナーの彼女は、怒りが冷めないうちに、職場の細部ごと書いた。配車係の彼は、一晩おいて、職場の人の目で読み直した。退職のことを書くなら、会社のことより、自分がどう辞めたかを書くほうが、遠くまで届く。
今日からできること
- 下書きを一晩おく怒りが強い日に書いた文は、翌朝、職場の人の目で読み直す。人に読んでもらえるなら、なおいい。
- 規模・時期・人物の細部を外す社員の数、組織変更の時期、口ぐせ、取引先。三つそろうと特定されやすい。
- 仕事で知った秘密を書かない取引先、価格、社内の数字。誓約書と就業規則の守秘義務を確かめる(FILE 035・FILE 038)。
ハラスメントや未払いのように、職場で受けたことを正してほしいなら、SNSより、相談の窓口のほうが話が進む。相談先の選び方はFILE 131、記録の残し方はFILE 130にまとめた。
調査を終えての総括
辞めた会社のことを書きたくなるのは、自然なことだ。言えなかったことを言葉にすると、区切りがつくこともある。
ただ、ネットに出した文章は、書いた人の手を離れて、切り取られ、読み替えられていく。怒りのままに書いた一行は、次の職場の人が読むこともある。退職の投稿は、前の会社への手紙というより、次の自分の名刺に近い。
最後に、小さな一歩を一つ。書きたいことがあるなら、まず下書きのまま保存して、三日後に読み直してみてほしい。三日たっても出したい文だけを、出せばいい。
ハラスメントの相談先を調べたファイル
辞めたあとに残るリスクの目安になる
参考文献・最終確認日
・刑法第230条の2第1項:公共の利害に関する事実に係り、かつ、その目的が専ら公益を図ることにあったと認める場合には、事実の真否を判断し、真実であることの証明があったときは、これを罰しない
・特定電気通信による情報の流通によって発生する権利侵害等への対処に関する法律(情報流通プラットフォーム対処法。2024年の改正で、プロバイダ責任制限法から名称を変更):権利を侵害された者は、発信者情報の開示を請求できる
最終確認日:2026年11月19日
※投稿の内容が名誉毀損や守秘義務違反にあたるかは、個別の事情によって判断されます。記事中の事例・金額・発言は、笑顔退職マニュアル編集部が作成したものです。

