繁忙期の退職
辞めた時期だけが、
記憶に残った。
繁忙期に退職を切り出すのは、気が重い。人が足りないのはわかっている。辞めると言えば、残る同僚の顔が浮かぶ。だから、忙しさが落ち着くまで待とうと考える人は多い。
ただ、繁忙期を避けて辞めても、残る人の負担はそれほど変わらないことがある。繁忙期の退職で問われるのは、時期より、残る人の手元に何を置いていくかだ。時期を待ち続けてしまう気持ちはFILE 001、辞める日によって変わるお金はFILE 062とFILE 063で調べたので、ここでは、忙しい時期に辞めるときの、職場との関わり方を調べる。
なぜ、こうなるのか
繁忙期は、一人が抜けた穴が、いつもより大きく見える。シフト表の空白も、引き継ぎの漏れも、すぐに表に出る。辞める本人が気にするのは、その目立ち方だ。
ただ、法律の上で、辞める時期を繁忙期かどうかで縛る決まりはない。期間の定めのない雇用なら、申し入れから2週間で終わる(民法第627条)。就業規則に予告期間がある会社では、それも踏まえて日を決める(FILE 002)。繁忙期でも辞められる。後に残るのは、職場の人の記憶のほうだ。
会社には、有給を請求された日に休まれると事業の正常な運営を妨げる場合、別の日に変えてもらう権利がある(時季変更権・労働基準法第39条第5項)。ただ、退職日より後には休みを移せないので、辞める前の有給を会社が別の日に変えるのは難しいとされる(FILE 030)。
使える権利と、残る人の記憶は別のものだ。残りの有給を山場の2週間に全部重ねるか、山場の数日だけは出て、そのあとに休みを並べるか。後のやり方なら、権利も職場の記憶も手元に残る。
現場で起きていたこと
ケース①|歳暮の山場に有給を重ね、送別の席がなかった29歳
12月の催事場は、歳暮の配送伝票とおせちの予約票で埋まる。彼女は11月の終わりに、次の会社の内定をもらった。入社日は1月の半ば。伝えるなら今しかないと、売場の主任に退職を切り出した。
退職日は2週間後に決まった。残りの有給は12日。翌日から全部を使うと、主任に伝えた。主任は黙ってうなずき、その夜のうちに、シフト表の12月の欄が書き換えられた。
最後の出勤日は、私物を取りに行った夕方だった。売場は客で混み合い、誰とも話せないまま、裏口の守衛室に社員証を返した。
春、取引先の展示会で、元の先輩と鉢合わせた。会釈はしてくれたが、話はそこで終わった。売場で6年間に覚えたことより、最後の12月のほうが、先輩の記憶には残っているようだった。
ケース②|申告期限の6週間前に伝え、期限までは出勤した38歳
税理士事務所の2月と3月は、確定申告の書類で机が埋まる。彼女は年明けに、地元の会社の経理に移ると決めた。入社は4月1日。伝えるのは1月の半ば、申告期限の3月15日から6週間ほど前にした。
所長に話す前に、顧問先ごとに、締め日、担当の連絡先、毎月の作業を一枚の表にまとめた。退職日は3月31日。申告期限の翌日から月末までを、残りの有給に充てると決めた。
2月の後半、表を見ながら、後輩と一緒に顧問先の帳簿を確かめていった。3月15日の夜、最後の申告書を送信して、彼女は机を片づけた。
送別の席で、後輩は付箋だらけになった表を見せてくれた。4月、新しい会社が在籍の確認で事務所に電話をかけたとき、所長は彼女の9年間の仕事ぶりを話してくれたという。
催事の彼女は、権利どおりに休み、職場に穴だけを残した。記帳の彼女は、同じ繁忙期に、山場の日の出勤と一枚の表を残した。辞める時期は選べないことがある。最後の数週間の使い方は選べる。
今日からできること
- 職場の山場の日付を、カレンダーに書き出す締め日、納品日、受付の開始日、申告期限。辞める日と有給は、その日を避けて並べる。
- 伝える日を、山場から逆算する就業規則の予告期間(FILE 002)と、引き継ぎに要る日数を足して、伝える日を決める。
- 自分にしかわからないことを、一枚の表にする締め日、取引先の担当者、毎月の作業、書類の置き場所。口で伝えるより、表のほうが山場で使われる(FILE 032)。
辞める日、有給の残り、職場の山場を一つのカレンダーに並べると、伝える日が見えてくる。退職日の前後で変わるお金はFILE 125にまとめた。辞める前に確かめておく点は、下の診断で整理できる。
調査を終えての総括
繁忙期に辞めることに、後ろめたさを感じる人は多い。忙しい職場ほど、仲間の顔が浮かび、言い出す日が遠のく。
けれど、職場に一年じゅう暇な時期は、そう多くない。どの月に辞めても、誰かの忙しさとは重なる。迷惑をかけない辞め方を探すより、渡せるものを渡し切る辞め方を探すほうが、行き先がある。
手始めに、一つだけ。職場の一年の山場を、カレンダーに三つ書き込んでみてほしい。辞める日を決めるのは、その三つを見たあとでいい。
退職日から逆算する予定を調べたファイル
辞める前に、確かめておく点がわかる
参考文献・最終確認日
・労働基準法第39条第5項:使用者は、労働者の請求する時季に有給休暇を与えることが事業の正常な運営を妨げる場合においては、他の時季にこれを与えることができる
最終確認日:2026年11月19日
※辞める日や有給の扱いは、雇用契約や就業規則によって異なります。記事中の事例・金額・発言は、笑顔退職マニュアル編集部が作成したものです。

